最近日本国内でも仮想通貨のCMが増えてきて注目する人が徐々に増えて来ています。
しかし「仮想通貨を買いたい。でも、種類が多すぎて、どの銘柄を買えば良いのかわからない」という声があるのも事実です。
ここでは、世界中で流通している仮想通貨の種類や日本国内で購入することができる13種類の銘柄を簡単に紹介していきますので参考にしてみてください。
※必ず儲かります！という内容ではありませんでここを踏まえて参考にしてください。
仮想通貨の種類はすでに3,000種類を超える
実は現在、世界中で流通している仮想通貨の種類は3,000を超えるとも言われています。
これら全ての仮想通貨の種類をリアルタイムで把握する場合したい方は、以下のサイトにてチェック出来るので気になる方はチェックしてみてください。
「全ての仮想通貨」を参照。
上記サイトは仮想通貨をかじったことがある人なら誰もが聞いたことがあるであろうビットコインをはじめ、「なんだこれ？」と聞いたこともないようなマニアックな仮想通貨:通称「草コイン」まで様々な仮想通貨が見れます。
日本で買えるメジャーな10種類の仮想通貨！
上記の3,000種類を超える種類の仮想通貨の中で、2021年4月現在において、日本国内で購入することができるのは、まだまだほんの一部ですが国内の取引所でも少しづつではありますが購入出来きる仮想通貨の種類は増えて来ていますね。
この中で特に国内取引所でも普通に購入できる10種類の仮想通貨を紹介しておきます。
ビットコイン（BTC）
ビットコイン（Bitcoin）は、2008年にサトシ・ナカモトという人物によって公開された「ビットコイン： P2P 電子通貨システム」がきっかけとなって開発され、翌年の2009年から稼働しているシステムです。
ビットコイン（Bitcoin）の一番の特徴は、P2P技術に基づく分散型のシステムによって、公的な発行主体や管理者が存在しない非中央集権型の電子決済システムを実現した点にある。
従来の決済システムは、第三者的な仲介者が存在することで、取引が成立していたが、ビットコイン（Bitcoin）の場合、この仲介者が存在せず、参加者全員で管理する世界初の分散型の決済システムを構築したことが画期的なポイントである。
仮想通貨の始まりって、正体は不明ですが名前からして日本人によってスタートしたものが驚きですね！
イーサリアム（ETH）
2015年7月に登場したイーサリアム（ETH）は、ビットコイン（BTC）に次ぐメジャーな仮想通貨であると言われており、時価総額もビットコイン（BTC）に次ぐ第二位となっています（出典：仮想通貨時価総額上位100）。
ビットコインの技術を応用し、Vitalik Buterin氏によって開発されたイーサリアムだが、ビットコイン（BTC）が決済に利用される仮想通貨であるのに対して、イーサリアム（ETH）は分散型アプリケーション（Dapps）のプラットフォーム内で使用される通貨として開発された経緯がある。
イーサリアムの独自の特徴の一つとして、スマートコントラクト機能が挙げられる。スマートコントラクト機能とは、簡単に説明すれば、契約の自動執行のことであり、条件を満たした場合に自動的に契約を実行するための仕組みのことを指す。
契約情報はブロックチェーン上の書き込まれるため、改ざんされるリスクが少なく、契約の履行に第三者を介する必要がないため、コスト面でも競争力があると言われている。
スケーラビリティ問題については、Plasma等のソリューションによって解決が図られようとしており、具体的な解決手法が日々議論されている状況である。
ビットコインとはまた違った角度からの不正防止のシステムが注目されてイーサリアムも人気がある仮想通貨の一つですね。
リップル（XRP）
リップル（Ripple）は、決済システムに特化したプラットフォームである。
そのため、厳密に言えば、リップルネットワーク内で用いられるXRPが仮想通貨としての役割を果たすことになっている。
リップル（Ripple）は、中央集権的な管理主体が存在しないビットコインと異なり、リップル社という企業体によって運営されている。
リップル（Ripple）は、分散型台帳技術を利用しているが、その仕組みはビットコイン（Bitcoin）に代表されるパブリック型のブロックチェーンとは大きく異なっている。
具体的には、リップル社によって「信頼できる参加者である」と認定されたバリデーター（ユニークノードリスト：UNL）と呼ばれる承認者によって検証が実施され、一定数のバリデーターが「この取引は正しい」と認めることによって、合意形成を図る仕組みを採用している。
リップル（Ripple）の優れたポイントの一つとして、処理速度の速さが挙げられる。
実際、ビットコイン（Bitcoin）の場合、決済処理時間は最短でも10分かかってしまうのに対して、リップルの場合、最短4秒で決済が完了する。
これらの特徴に基づき、リップル（Ripple）には異なる通貨同士を接続する「ブリッジ通貨」としての役割が期待されている。
ビットコインキャッシュ（BCH）
ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年8月にビットコインのハードフォークによって誕生した仮想通貨であり、基本的な仕様はビットコインのそれと類似している。
ブロックチェーンのブロックサイズを大きくしたことによって、ビットコインが抱えていたスケーラビリティ問題の解消を図ろうとしていることがビットコインキャッシュの最大の特徴である。
具体的には、ビットコインのブロックサイズの上限は1MBだが、ビットコインキャッシュでは、ブロックサイズの上限を8MBに拡大することによって、スケーラビリティ問題の解決を図っている。
ライトコイン（LTC）
ライトコイン（LTC）は、2011年にビットコインをベースに開発が開始された仮想通貨（暗号資産）である。ビットコインの発行上限が2,100万枚なのに対して、ライトコインの発行上限は8,400万枚と4倍に設定されている。
また、ビットコインのブロック生成時間が約10分に調整されているのに対し、ライトコインは約2.5分に調整されている。
ライトコイン（LTC）の特徴は、ビットコインのスケーラビリティ問題（取引データ処理に対するシステムやネットワークの拡張性・柔軟性の問題）に対して、セグウィット（SegWit：Segregated Witness）と呼ばれる取引データサイズを縮小される方法を用いたところにあるとされている。
イーサリアムクラシック（ETC）
イーサリアムクラシック(ETC)は、2016年にイーサリアムの分裂により誕生した仮想通貨（暗号資産）。
ハードフォーク（hard fork）であるため、イーサリアムクラシックはイーサリアムとのシステム的な互換性が保たれていない。
イーサリアムクラシック（ETC）が生まれるきっかけとなったのは、イーサリアム上で展開されたプロジェクトである「ザ・ダオ（The DAO）」がシステムの脆弱性を突かれる形で約50億円を盗まれた事件が発端となっている。
イーサリアムの開発チームが、ハードフォークにより不正送金が行われる前の状態に戻して、中央集権的に無効化したことに対して、非中央集権的な仮想通貨を目指すコミュニティが「コードが法である（Code is law.）」と唱えて反発したことで生まれたのがイーサリアムクラシック（ETC）である。
イーサリアムから派生したため、スマートコントラクトなどイーサリアムクラシックの基本的な仕様はイーサリアムのそれと大きな差はない。
モナコイン（MONA）
モナコイン（Monacoin）は、インターネット上で使用できる日本発の仮想通貨（暗号通貨）。インターネット上の掲示板、2ちゃんねるで使用されるアスキーアート「モナー」をモチーフとして2013年12月から開発が始まり、2014年1月にリリースされた。
プログラムの開発はモナコインプロジェクト（Monacoinproject）が行っているが、コインの発行や運営はしておらず、オープンソースによる開発が続けられている。
モナコイン（Monacoin）は、トランザクションデータのサイズを縮小する方法であるセグウィット（SegWit：Segregated Witness）を導入していることで知られている。
ネム（NEM）
ネム（NEM）とは、新しい経済運動（New Economy Movement）の略で、2015年に開発が始まった仮想通貨（暗号資産）である。
ネム（NEM）の通貨であるXEMの発行上限は89億9999万9999枚に設定されており、新規発行が行われる予定はない。
ネム（NEM）のプラットフォーム上では、ネットワーク決済やトークンの発行などが行える。
ネム（NEM）の特徴は、コンセンサス・アルゴリズム（consensus algorithm：承認方式）にプルーフ・オブ・インポータンス（PoI：Proof of Importance）と呼ばれるアカウントごとに重要度のスコアを付与する仕様を採用している点にある。
また、ビットコインの採掘（mining：マイニング）にあたる、ハーベスティング（収穫：harvesting）と呼ばれる報酬体系を採用しており、ネットワークへの貢献度に応じて報酬が支払われる仕組みになっている。
ファクトム（FCT）
ファクトム（Factom）は、2015年に米国に本拠を置くFactom社が開発した仮想通貨システムのプラットフォーム。
あらゆる電子データ（ドキュメント）を記録・保管するための分散管理型プラットフォームを志向している。通貨はFactoid（ファクトイド）、通貨略称はFCT。
ファクトム（Factom）を活用することで、登記簿謄本・住民票・貸付記録・証券・保険などの重要書類を第三者機関なしで証明することができるようになる。
リスク（LSK）
リスク（LSK）は、2016年に分散型ネットワークで構成されるブロックチェーンのプラットフォームを目指して稼働が始まった仮想通貨（暗号資産）である。
分散型アプリケーション（DApps：Decentralized Applications）やスマートコントラクト（Smart Contract）を動かすプラットフォームとして、イーサリアム（Ethereum／ETH）と比較されることが多い。
リスク（LSK）の特徴は、開発のプログラミングに主要な言語の一つであるジャバスクリプト（JavaScript）が採用されているため、汎用性が高い点にある。
また、サイドチェーン（Sidechain）と呼ばれるメインのブロックチェーンとは別の機能で取引データの処理を並行して行い、スケーラビリティ問題（取引データ処理に対するシステムやネットワークの拡張性・柔軟性の問題）の解決を図っている。
リスク（LSK）はコンセンサス・アルゴリズム（consensus algorithm：承認方式）に、間接民主制のようなDPoS（Delegated Proof of Stake）と呼ばれる方式を採用しており、投票により選ばれた上位101名の代表者が優先的に取引データの処理にあたる。
海外取引所を使えば世界中の仮想通貨の購入が可能に！
徐々に日本国内の取引所でも購入できる種類が増えてきたとはいえ、現状ではまだまだ仮想通貨の取り扱い種類が豊富とは言えないのが現実。
日本国内で取り扱っていない仮想通貨を購入したい場合は海外での取引所を開設することで購入することが可能になります。
ただデメリットとしては英語でのサポートが基本となるので開設手順や困った時などは自己解決していかなければなりません。
そして入手したい仮想通貨を購入するのにもひと手間多くなると思って下さい。
そのひと手間とは、円での取引が出来ないので一旦国内の取引所でビットコインなりに換金してそれを海外取引所に送金して入手したい仮想通貨を送金したビットコイン等で購入する流れになります。
今後日本の取引所でも取り扱いが可能になるような仮想通貨を先に手に入れておくことが出来れば利益が伸ばせることもあるかもしれませんが、これに関しては正直何とも言えませんので、仮想通貨に詳しくない方はここまでしてマニアックな仮想通貨を購入することはおススメしません。
まとめ
2017年に一気に注目を浴びたものの、国内政府などによって様々な規制が入り、一度は低迷した仮想通貨ですが再度またじわじわとその注目度は上がって来ています。
人気アイドルグループのメンバーを抜擢したCMやインパクトを残すようなCMも最近ではまた見るようになってきましたね。
個人的には仮想通貨はまだまだ将来性があるものと認識はしてますが、リスクがあるものであることは間違いないので始める方は無理のない範囲で楽しんでやりましょう！
今後日本国内での取引所でも取り扱い銘柄は必ず増えてきますのでしっかりと情報収集をして出来る限りのリスクヘッジをしてやっていく事が大切ですね。
